薬局業界の現状や今後の動向について知ろう！

薬学生の皆さん、こんにちは！なの花薬局の橋本です。

皆さんは、薬局業界が徐々に変化していることをご存知でしょうか？

今回は、薬局の現状と今後の動向について解説します。

薬局のほか、ドラッグストアなどの現状や今後の動向についてもご紹介していきます。
これから薬剤師を目指そうとしている方や薬局への就職を考えている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね！

薬局業界の現状と抱える課題について

薬局の今後を考える前に、まずは現状と課題について知っておくことが大事です。
店舗数や業態、売上、高齢社会に伴う業界が抱える課題や、人材不足などの問題を見ていきましょう。

薬局業界の現状

薬局数は2024年度末時点で63,203件となっており、前年度より0.6％（375件）増えています。
特に最近では、ドラッグストアの店舗に調剤室が設けられる「調剤併設ドラッグストア」と呼ばれる形態も増えており、従来の医療機関の門前立地にとらわれない「面対応（面分業）」と呼ばれる店舗も増えてきました。

また、在宅医療や健康サポートなど、地域の健康を守るためにさらなる役割が求められるようになり、薬局が対応するサービスの幅も広がってきています。

ちなみに、薬局業界の売上シェアは大手8社で約20％。
ドラッグストア業界が上位8社で約67％であることと比較すると、まだまだ細分化された業界であり、大手をはじめとした各社がシェア拡大の余地のある業界でもあります。

ちなみに、現在の大手薬局チェーン上位10社の一覧は以下の通りです。

左から順に、社名／処方箋応需店舗数／調剤報酬額
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アインホールディングス／1,290店舗／3,847.83億円
日本調剤／753店舗／3,174.38億円
クオールホールディングス／917店舗／1,594.34億円
さくら薬局グループ／833店舗／-
総合メディカルグループ／802店舗／-
メディカルシステムネットワーク／457店舗／1,030.18億円
共創未来グループ／-／-
アイセイ薬局／408店舗／722.56億円
たんぽぽ薬局／158店舗／544.98億円
ユニスマイル／358店舗／537.54億円

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※ドラッグマガジン　医薬品産業ランキング2025年　より抜粋

これだけ聞くと「薬局業界はまだまだ成長するのでは？」と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、実は薬局業界は既に頭打ちだといわれており、今後は残念ながら減少の一途を辿る見通しになっています。

その理由は、「高齢社会に伴い増え続ける医療費を国は何とかして抑えなければならない」という点にあります。
高齢者人口の増加や、医療技術の進歩により国の支出が増えて借金がどんどん膨れ上がっている中で、いかに抑制しつつ質の高い医療を継続できるかが、医療全体の根本にある課題となっているのです。

薬局業界が抱える課題

薬局業界では近年いくつかの課題を抱えています。

課題1）調剤報酬額が年々厳しく改定されている

薬局業界も「医療費を削減する」ことが求められており、言い換えると国が「薬局に対する報酬を減らす」ということでもあります。
現に2年に1回調剤報酬改定が行われていますが、調剤基本料や技術料などをはじめ、薬局に対する報酬は徐々に減らされており、苦しい経営状況になっている薬局も少なくありません。

そして、経営を続けることができず採算がとれない薬局を閉じたり、売却したりする薬局経営者もいます。

ただし、国が必要とする機能（かかりつけや在宅等）を発揮することができれば、安定した調剤報酬を算定することも可能です。
薬局が生き残っていくためにも、積極的にそのような変化をしていくことが求められています。

課題2）慢性的な薬剤師不足、薬剤師の偏在

薬局業界は、慢性的な薬剤師不足の状況に長年置かれています。
6年制薬学部の数が増えたこともあり、薬剤師の有資格者は年々増えているのですが、薬局の店舗数の増加に対して数が追いついていないのが現状です。

大手薬局チェーンによる新卒大量採用、調剤併設ドラッグストアの台頭などもあり、大多数の中小の薬局は薬剤師の確保に苦戦しているところも少なくありません。

また、東京・大阪などの都市部には多数の薬学部・薬科大学があり、勤務を希望する薬剤師が多いため薬剤師の確保はある程度可能です。
しかし残念ながら、郊外や地方、特に薬科大学の無い地域では、薬剤師の確保は非常に困難な傾向にあります。

薬剤師の人数が足りないと、目の前の処方箋に対応するのに精一杯になってしまい、在宅医療や地域活動に時間が割けなくなってしまいます。

2020年以降、新型コロナウイルス感染症の影響により一時的に受診控えが広がり、処方箋枚数も減少しましたが、現在はその影響は落ち着きつつあります。
厚生労働省の推計によると、全国の処方箋発行枚数は2020年の約8.6億枚から今後も増加し、2030年頃までは約9.5億枚に達する見込みです。
高齢化の進展を背景に、当面は薬剤師が関わる医療ニーズは拡大していくと考えられています。

薬剤師の需給状況については、こちらもあわせてご参考ください。
薬剤師は就職難？人手不足？求められる薬剤師になるための対策も

課題3）薬局の後継者不足

前述の課題ともつながる問題ではありますが、現在の薬局は医薬分業によりここ30年の間に開設された店舗が多く、薬局の経営者が60代以上になり、高齢化が大きな問題となっています。

もちろん次の経営者を確保・育成できているところもありますが、個人で経営している場合は、経営を引き継ぐ方がいないことで会社を売却する・薬局を閉めるといった決断を迫られている経営者も多くいます。

「いずれは独立して自分の薬局を持ちたい」と考える方にとっては決して悪くない環境ではありますが、前述の通り、調剤報酬の厳しい改定などにより、薬局業界を取り巻く環境が明るいとはいえません。
そのため、採算の見通しがつく店舗であれば他のチェーン薬局に売却、採算の取れない店舗は閉局、会社ごと大手に売却といったケースも多くなっています。

課題4）薬剤師のあり方の変化

昔は調剤をはじめとした対物業務がメインだった薬局薬剤師の業務も、ここ10数年の動きの中で、在宅医療、後発医薬品の調剤、他職種連携や服薬後のフォローに至るまで、業務内容が多岐に渡っています。
そして、今後も薬局薬剤師はより多様な業務が求められることと思います。
一方で、薬剤師がやらない業務も増えていくでしょう。

その発端となったのが、厚生労働省が2019年の4月2日に出した"0402通知"と呼ばれる「調剤業務のあり方について」です。

これは今まで薬剤師しか行えなかった調剤業務の一部を、薬剤師の指示に基づき、薬剤師の目の届く場所であれば、機械的な作業に限り薬剤師以外の者が医薬品を取り揃えたり、監査前の薬剤の数量確認を行なったりして良い、とされるもの。

つまり、薬局で働く事務スタッフなどの職員がいわゆる「対物業務」の一部を担うことで、薬剤師が「対人業務」にシフトすることを後押ししています。

かかりつけをはじめとした国が求める変化に対応できるかどうかが薬局の将来を左右する時代になっています。
それぞれの薬局は変化しなければ生き残れない環境になっており、変化できない薬局や薬剤師は時代に取り残され淘汰されてしまうことになりそうです。

課題5）薬局の倒産件数の増加

薬局業界が近年直面している課題の一つに、調剤薬局の倒産件数が増加していることが挙げられます。
2024年1〜7月の調剤薬局の倒産件数は22件と過去最多となり、経営環境の厳しさが改めて浮き彫りになりました。

その背景には、国による医療費抑制策の強化により調剤報酬が引き下げられていることや、ジェネリック医薬品の普及による収益構造の変化があります。
また、ドラッグストアやオンライン販売の拡大により、OTC医薬品などの売上が伸び悩んでいることも影響しています。

さらに、後継者不足や地域による薬剤師偏在、かかりつけ薬局制度への対応負担、大手薬局チェーンによるM&Aの加速など、複数の要因が重なり、特に中小規模の薬局では経営判断が難しい状況が続いているのです。

薬局業界の今後はどうなる？

では、今後の薬局業界はどのように変わっていくのでしょうか。

厚生労働省が2035年までに目指す薬局業界像

まず、厚生労働省が2015年10月に公表した「患者のための薬局ビジョン」というものがあります。
これは、厚生労働省が描く薬局の将来像を描いたもので、具体的にどのような取り組みを求められているかが一目でわかるものです。

このビジョンでは、主に2025年を一つの節目として、すべての薬局が「かかりつけ薬局」として機能することを目標に掲げています。
門前薬局を含むすべての薬局が、ICTを活用した服薬情報の一元管理、24時間対応や在宅医療への対応、医療機関や介護・行政機関との連携を担うことが求められています。
これらはいずれも、患者一人ひとりにとってより安全で適切な薬物療法を実現するための取り組みです。

詳しくは「かかりつけ薬剤師になるための要件や条件をチェック！メリットもご紹介」をご参照ください。

さらに近年では、2025年以降、そして2035年を見据えた中長期的な視点で、薬局・薬剤師の役割がより重要になると考えられています。

2035年頃には、少子高齢化と人口減少が一層進み、団塊の世代の多くが85歳以上となることで、在宅医療や地域医療のニーズが大きく高まると見込まれています。
高齢者の多くが、入院中心の医療ではなく、地域の身近な医療機関や住み慣れた自宅で医療を受ける社会へと移行していくことが想定されているのです。

こうした医療提供体制の変化に伴い、薬局にも、病院の近くに立地する「門前型」から、患者の生活圏に根ざし、地域包括ケアシステムの一員として機能する存在への転換が期待されています。
薬の提供にとどまらず、服薬管理、健康相談、在宅支援、他職種との連携などを通じて、地域住民を継続的に支える役割を担うことが、2035年に向けた薬局の重要な姿といえるでしょう。

今後に大きく関わる「地域連携薬局」と「専門医療機関連携薬局」

2019年11月に成立した「医薬品医療機器等法（薬機法）」の改正により、2021年8月から「地域連携薬局」と「専門医療機関連携薬局」の2つの認定が新たにスタートしています。

特定の機能を持つ薬局が都道府県知事の認定により「地域連携薬局」「専門医療機関連携薬局」を名乗ることができるようになります。
薬局ごとの特徴がより明確になるため、患者さま自身が自発的に薬局を選び、より求めている医療を受けられることが期待されるものです。

「地域連携薬局」とは、入退院や在宅医療などを地域の医療提供施設と連携しながら対応できる薬局のことで、地域の患者さまが安心して薬物治療を受けられるよう、患者さまをサポートする役割を担います。

「専門医療機関連携薬局」とは、専門的な薬学管理が必要な患者さまに対し、他の医療機関と連携しながら、より高度な薬学管理や調剤に対応できる薬局のことです。
現在は「がん」のみが対象となっておりますが、今後追加されることとなっており、認定にはいくつかの要件を満たす必要があります。

地域連携薬局や専門医療機関連携薬局については、こちらのコラムで詳しくご紹介しています。
地域連携薬局とは？認定要件や求められる役割もご紹介
 専門医療機関連携薬局とは？認定要件や地域連携薬局との違いも解説

今後薬局の数が減っていく状況において、2つの薬局に該当しない薬局から淘汰されていくと予想されるため、1日でも早く要件を満たして機能を果たすことが求められるでしょう。

薬局の未来予想図

特に、これから就職する方にとっては薬剤師人生が40年以上ありますので、今後の業界動向はぜひ押さえておきたいところですよね。
薬局業界は今後どのように変化していくのでしょうか？

1）薬局の数は確実に減っていく

薬局は現在全国に約63,000店舗あることは前述の通りですが、実はアメリカの薬局数よりも多い数となっています。

そして、現在の薬局数を国は多くなりすぎたと捉えており、適正な数に抑制しようと動いています。
将来的には現在の約半数の30,000店舗になるのでは...とも予想されています。

すでに調剤報酬は徐々に厳しく改定され、求められる機能を発揮できる薬局が自然に残るような状況が作り出されています。
そのため、恐らく「かかりつけ」の機能を備えた「地域連携薬局」もしくは「専門医療機関連携薬局」として認められることが、生き残りの最低条件になる可能性が高いでしょう。

2）在宅医療がより重要な役割に

毎年増加する高齢者に対し、現在の病院だけではどうしても病床数が足りず、受け皿として支えきれない状況にあります。
高齢者に対して必要な医療を提供するためにも、国は病院から在宅医療への移行を進めており、薬剤師にも在宅医療を支える役割が強く期待されています。

在宅医療とは、病院ではなく「医療を受ける者の居宅等」で行われる医療提供の形態です。
高齢化が急速に進む日本では「住み慣れた自宅で療養したい」と考える高齢者が増えており、それに伴って在宅医療の需要も拡大しています。

在宅医療における薬剤師の役割は、単に医薬品を届けることにとどまりません。
患者さまへの服薬指導や服薬管理を行い、個人宅や施設に薬を届けて適切に管理するとともに、アドヒアランスの向上を支援することが重要な業務です。
こうした取り組みは、今後の薬局にとって欠かせない役割の一つといえるでしょう。

在宅医療での薬剤師の役割については、「在宅医療における薬剤師の役割とは？求められるスキルや資格も確認」もあわせてご覧ください。

3）オンライン服薬指導がもっと身近に

オンライン服薬指導も重要なテーマの一つです。
従来は、離島や僻地など医療アクセスの悪い場所をはじめとした特区のみに限定されていましたが、薬機法の改正とともに2020年9月に一定の要件のもとで全面解禁されました。

実施例はまだ多いとは言えませんが、医療機関側・薬局側の双方の体制が整ったり、オンラインで服薬指導が受けられることに対する国民の認知がもっと進んだりすれば、IT機器の扱いに長けている若い世代を中心に今後広まる可能性が高いと思われます。

オンライン服薬指導については、「オンライン服薬指導とは？メリットや現在の法制度、課題も知ろう」もあわせてご覧ください。

4）大手薬局チェーンによる寡占化（シェア拡大）が進む

調剤報酬が段階的に下げられている中で、今まで通りの報酬を維持しようと努めたとしても、求められている基準の高さから、どうしても収益が減ってしまう薬局が大多数だと見通されています。
その一方で大手薬局チェーンは企業経営をより効率的に行い、減収分をカバーできる体制を備えていることが多く、この環境下では有利だといわれています。

具体的に有利な点について、例えば以下のようなものが挙げられます。

一定のバイイングパワーがあり、医薬品の仕入れ価格の交渉ができる
医薬品の流通を適正化し、在庫やデッドストックのリスクを抑えられる
知名度やブランド力があり、人材採用を比較的少ないコストで実施できる
会社の運転資金を十分に確保しており、企業体力がある
多事業展開により調剤報酬に頼りすぎなかったり、減収をカバーできたりする
調剤機器やシステム面などへの大きな投資ができる

そして、今後数十年かけて新規出店やM&Aなどを経ながら徐々にシェアを広げるとともに、大手薬局同士の経営統合なども予想でき、現在、ドラッグストアが上位8社で67％を占めるような寡占状態に近づくのではないかと想定されています。

5）ドラッグストアの調剤併設が当たり前の時代に

ここ数年で一気に増えてきた調剤併設ドラッグストア。
調剤報酬額ランキングでは、大手の薬局チェーンと肩を並べるほどの規模を持つドラッグストアも出てきています。

ドラッグストアに併設することにより、医療機関の休診日によらず処方箋を受け付けたり、店舗の営業時間に合わせて夜遅くまで受付を行なったりといった利便性の良さがあります。
また、薬が出来上がるまでの待ち時間を、医薬品や日用品、化粧品、食品などの店内の買い物に使えるというメリットも。

今後は患者さま一人一人が求めている医療サービスに合わせて、かかりつけ薬局やかかりつけ薬剤師を選ぶ時代です。
もちろんその中に調剤併設ドラッグストアという選択肢も入ってきます。
これから薬局の数が減るとはいえ、処方箋獲得のための競争はより激化していくものと思われます。

なお、なの花薬局では「地域薬局」「地域薬剤師」の取り組みや理解を深めてもらえる、さまざまなインターンシップをご用意しています。

インターンシップ「薬剤師の今を知る！業界研究コース」は、これから業界研究をスタートする方、薬局業界への理解を深めたいという方向けに、薬局業界の現状を整理し将来を考えながら業界研究を進めていくコースです。
薬局・薬剤師に求められていることや昨今話題のM&Aなど、薬局業界の「今」をなの花薬局の情報も交えてお伝えします。

興味のある方は、お気軽にエントリーしてくださいね！

薬局以外の現状〜今後の動向もご紹介

薬局以外の動向として押さえておきたいのが「病院」と「ドラッグストア」です。

どちらも薬剤師の資格を活かした活躍ができる一方で、それぞれが抱えている課題もありますので、ぜひ薬局業界と比較してみてくださいね。

病院は赤字経営からの脱却がカギ

病院業界は医療の最前線で患者さまと向き合う、非常に価値の高い役割を担っており、チーム医療の中で薬剤師が患者さまのために輝ける場所の一つでもあります。

しかし、残念ながら経営状況の良い病院は非常に少なく、医業利益が赤字の病院が全体の約70％、経営利益が赤字の病院が全体の約60％といわれています。
そして、国や自治体からの補助金により、何とか生き永らえている病院も少なくありません。

目の前の患者さまの傷病を回復させつつ、いかに収益を上げるかという視点が必要となり、例えば病院のベッドの回転率を上げることによって、限られた資源の中で高い報酬が得られるような動きが求められます。
そこで働く薬剤師も同様に、患者さまにとって必要な調剤や服薬指導、服薬管理を迅速に行うことが求められるでしょう。

病院業界においても薬局業界と同じく、地道な経営努力をしつつも地域包括ケアシステムの中で存在感を発揮できる病院が残っていくものと思われます。

ドラッグストアの競合はコンビニやスーパーマーケット

約10兆円のマーケットを持つドラッグストア業界。
薬局業界と近い規模を持ちながらも、大きな違いは上位8社で67％のシェアを持っている寡占市場だということです。

この業界では、以前から大手企業を中心とした経営統合やM&Aが進んでおり、近年もその動きは加速しています。
例えば、2025年には業界最大手のウエルシアホールディングスと業界上位のツルハホールディングスが統合し、売上規模が2兆円を超える巨大企業が誕生しました。
こうした統合により、業界内の集中度はさらに高まっています。

調剤併設を進める方法を取ることで、以前は薬局に通っていた患者さまがドラッグストアにも足を運ぶようになりました。
ただ、それだけではなく食料品や飲料、酒などを揃えることによりスーパーマーケットで買い物をする顧客をターゲットにしたり、都市部では弁当・パン・雑誌などを販売してコンビニエンスストアの顧客にも来店してもらえるような取り組みを行なったりしています。

ドラッグストアは元々、独自のポイント制度やアプリの開発などにより、顧客の囲い込みが非常に上手な会社が多いです。
そのノウハウを活かし市場規模を拡大できるのか、もしくはコンビニなどもOTC医薬品の販売に積極的に動くなど、逆に利便性を発揮されて市場規模を奪われる形になるのか、今後も激しい競争が行われる見通しです。

調剤薬局やドラッグストアなど、薬剤師の就職先や就職活動については、下記コラムでご紹介していますので、あわせてご覧ください。
薬剤師の就職先の選択肢は？仕事内容や就職状況、選び方を解説！
薬学部が就活前にやることは？スケジュールや就活のコツなどを解説

薬局業界の今後を想定してキャリアプランを

長文にも関わらず最後までお読みいただき、本当にありがとうございました。

できるだけ要点のみに絞ってご説明したつもりですが、ブログで書き尽くせないほどの深いテーマでもありますので、やや難しい点もあったかもしれません。

薬局業界が変化に富んだ業界であると同時に、薬剤師自身もその変化にしっかり対応して生き残っていかなければならないことが伝わっていたら嬉しいです。

今後は、薬局の数は確実に減っていく、在宅医療がより重要な役割になる、オンライン服薬指導がもっと身近になる、大手薬局チェーンによる寡占化が進む、ドラッグストアの調剤併設が当たり前の時代になるなど、さまざまな想定がされています。

続きはぜひご自身で調べたり、話を聞いたりしながら知識を深めてほしいです。

なの花薬局のインターンシップでも業界研究に関するコンテンツをご用意しています。
もしご興味のある方は、お気軽にエントリーしてみてくださいね。
一緒に薬局や薬剤師の将来について考えましょう！

また、なの花薬局では、薬剤師を目指すみなさんへ就活サポートコラムを発信中です！
こちらも就職活動や勉強の参考にしてみてくださいね♪

薬局業界の現状や今後の動向について知ろう！